航空機搭載機器の電源試験DO-160(セクション16)

航空機搭載機器の電源試験DO-160(セクション16)

当社取扱いのAMETEK Programmable Power社のプログラマブル交流電源は、航空機搭載機器の電源試験DO-160(セクション16)を簡単に実施できるプログラムを提供しています。本記事ではDO-160について、その概要をご紹介します。

1935年に発足したRTCA(the Radio Technical Commission for Avionics)はアビオニクス製品に関する様々な規格を制定している業界団体です。連邦諮問委員会を運営するためにFAA(連邦航空局)が立ち上げたRTCAは、航空管制システムに関する政府と業界の協力のためのフォーラムを提供するとともに、新しい航空機システムの実装に必要な規格とガイドラインを制定しています。

アビオニクス製品の開発者にとって、RTCAが定めた重要な規格の1つがRTCA DO-160「航空機搭載機器の環境条件とテスト手順」です。この規格には、小型航空機やヘリコプターからジャンボジェット、超音速輸送機までほぼすべての航空機で使用されている航空機搭載機器のテストについて、環境試験、EMC試験の両方が規定されています。DO-160の初版は1975年に発行され、その後改訂を重ねて現在は2010年12月発行のDO-160Gとなっています。

また、RTCAはEUROCAEと連携しており、RTCA DO-160GとEUROCAE ED-14Gは同じ内容です。国際標準化機構(ISO)により、国際標準ISO-7137としても認められています。

DO-160Gには26のセクションと3つの付録が含まれており、テスト内容はセクション4~26に記述されています。温度、湿度、振動、粉塵などの環境試験や電源入力、無線周波数感受性、静電気放電などの試験について規定されています。このうち、「セクション16 電源入力」が航空機搭載機器の電源試験です。

RTCA DO-160 – セクション16.0 – 電源入力

このセクションに、対象機器へのACおよびDC電力の入力について、そのテスト条件および手順が記載されています。電源装置は以下を対象としています。

・DC 14 V、DC 28 V、DC 270 V
・AC 115VrmsおよびAC 230V、周波数は定格400 Hzまたは400 Hzを含む可変周波数範囲

電源を使用する機器については、機器カテゴリと周波数クラス、テスト条件と手順を該当する機器性能で定義する必要があります。分類は下記のとおりです。

カテゴリA(CF) 一次側の電源がAC400Hz固定の機器
カテゴリA(NF) 一次側の電源が狭い可変周波数:AC360Hz ~ 650Hzの機器
カテゴリA(WF) 一次側の電源が広い可変周波数:AC360Hz ~ 800Hzの機器
カテゴリA DC28Vの機器(DCが変圧器、整流器から供給される場合)
カテゴリB DC14VまたはDC28Vの機器(DCが大容量のバッテリーを伴うエンジン駆動のオルタネータ、整流器またはDC発電機によって電力供給される場合)
カテゴリD DC270Vの機器
カテゴリZ 上記カテゴリに含まれないDC28Vの機器(DCがバッテリーを伴わない、あるいはバッテリーの容量が小さい発電機などから供給される場合)

AMETEK Programmable Power社のプログラマブル交流電源(Asterion ACMXRSCSWなど)は、セクション16.0 - 電源入力の多くのテストをサポートしています。テスト内容には過電圧/不足電圧、過周波数/不足周波数、サグとサージ、突入電流、高調波電流エミッション、力率などが含まれ、テスト対象機器が通常時や緊急時の航空機運航中に発生するAC/DC電力変動に対する耐性だけでなく、航空機の電源システムに悪影響を与えないかも確認します。

また、AMETEK Programmable Power社ではこの複雑な試験を簡単に実施するために、テストを自動実行できるGUIを提供しています(要オプションライセンス)。DO-160のリビジョンE、F、Gをサポートしており、新規開発向けの最新のリビジョンGのテストだけでなく、古い航空機への搭載機器をテストするときなどに、以前のバージョンE、Fでの試験も実施できます。

対象機器のカテゴリ選択(DC)

対象機器のカテゴリ選択(AC)

DO-160の設定画面例

テストレポートを自動で生成

関連製品

参考資料

AMETEK Programmable Power社のブログ
「AMETEK Programmable Power Sources Support RTCA DO-160G Tests」

RTCAのホームページ

お問い合わせ先

株式会社東陽テクニカ eモビリティ計測部