TOYO ICT Solution Forum 2022 Day2：ICTが目指すNEXT STAGE
- 近未来のICT測定ソリューションを考える –
開催日時
2022年11月9日(水) 13:30～17:00 （入室開始 13:15）
- ●ツール
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Zoom Webinar
※Zoomアプリケーションのインストール(推奨)は必須ではありません。ブラウザからのご参加も可能です。
スペースICT、コネクテッド関連など近未来のICTソリューションを紹介します。
label_important本オンラインセミナーは、このような方におすすめです！
- Beyond 5G/6Gの最新の技術動向にご興味をお持ちの方
- 衛星通信をはじめとするスペースICTの研究・開発に携わる方
| 日時 | 開催内容 | 費用 | 空席 | 定員 | 申し込み |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年11月9日(水) 13:30-17:00 |
TOYO ICT Solution Forum 2022 Day2：ICTが目指すNEXT STAGE- 近未来のICT測定ソリューションを考える – | 無料 | 200 | 受付終了 |
| 日時 | 2022年11月9日(水) 13:30-17:00 | ||
|---|---|---|---|
| 開催内容 | TOYO ICT Solution Forum 2022 Day2：ICTが目指すNEXT STAGE- 近未来のICT測定ソリューションを考える – | ||
| 費用 | 無料 | ||
| 空席 | 定員 | 200 | |
| 申し込み | 受付終了 | ||
∗競合会社、個人、学生、フリーアドレスおよび一部のお申し込みに関しては、事務局よりお断りのご連絡を差し上げる場合がございますのでご了承ください。
∗セミナーのお申し込みは、11月9日（水）9:00で締め切らせていただきます。
プログラム
| 13:15-13:30 |
接続テストタイムセッション（プログラム）開始は13:30ですが、13:15から接続が可能です。 |
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| 13:30-13:35 |
ご挨拶 |
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| 13:35-14:15 |
NICTの衛星光通信技術とスペースICTに向けた取組みNICTは、5Gに代わる次世代の通信基盤として、Beyond 5G/6Gの研究開発を推進している。 国⽴研究開発法⼈情報通信研究機構 |
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| 14:15-14:45 |
2030年代を見据えた商用化された衛星レーザ通信のための光地上システム東陽テクニカは、SLRS (Satellite Laser Ranging Station)の開発にかかわった経験を活かし、OGS (Optical Ground Station)と呼ばれる宇宙と地上間をレーザ(光)で直接リンクを確立するための地上システムの開発を行っている。初期ステップとして、通信対象を低周回軌道衛星にしぼり、小型レーザ通信衛星やサイトダイバーシティなどのレーザ通信網にかかわる関連他分野との連携について報告する。2030年代には有人での月面活動も開始され、近未来の低遅延・大容量の通信が商用化に向かう。 株式会社東陽テクニカ |
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| 14:55-15:25 |
Advances in GNSS test solutions for modern user applicationsGNSS は、スマートフォンから自動車まで、日常生活の一部となっています。データセンターの同期、目視見通し外 (BVLOS)、真の自律的な先進運転支援システム (ADAS) の実現などの新しいアプリケーションは、これらの新しい技術をサポートするための高度な GNSS テスト ソリューションの必要性を高めています。 ∗日本語テロップでご視聴いただけます スパイレントコミュニケーションズ |
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| 15:25-15:55 |
Opportunities, challenges and market status for 5G NTNs and LEOこのセッションでは、5G NTN (非地上系ネットワーク)市場の現状に関する洞察を共有し、D2D (Device-to-Device)衛星通信の可能性を十分に発揮するために業界が目の前にしている契機やタイムライン、および課題を探ります。 ∗日本語テロップでご視聴いただけます スパイレントコミュニケーションズ |
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| 15:55-16:25 |
Satellite Channel Modeling for 5G Advanced and 6G Wireless Device Testing3GPP は、従来の地上モバイルセルラー 5G システムへ衛星通信の要素を導入しました。非地上系ネットワーク (NTN) アクセスの目的は、セルラー ネットワークでは到達できない遠隔地にカバレッジを提供することです。 ∗日本語テロップでご視聴いただけます スパイレントコミュニケーションズ |
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| 16:25-16:35 |
3日目予告 |
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| -17:00 |
アンケート記入 |
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*都合により予告なくプログラムを変更することがあります。予めご了承ください。
講演者
国⽴研究開発法⼈情報通信研究機構
ワイヤレスネットワーク研究センター
宇宙通信システム研究室主任研究技術員
⼩⽵ 秀明 様
2008年4⽉株式会社⽇⽴製作所⼊社
2015年8⽉⽇本電気株式会社⼊社
2020年8⽉国⽴研究開発法⼈情報通信研究機構（NICT）出向
2022年4⽉国⽴研究開発法⼈情報通信研究機構（NICT）⼊所
複数の⺠間企業を経験し、2022年NICT⼊所。NICTに在籍してからは、
次世代の衛星光通信技術およびネットワークの研究に従事。技術⼠（電気電⼦部⾨）。
株式会社 東陽テクニカ
EMCマイクロウェーブ計測部
熊澤 寿樹
1984年 東陽通商（現、東陽テクニカ）入社。宇宙機搭載用精密アンテナや各種レーダなどのアンテナ特性評価システムの開発や支援業務に従事。
1993年-2003年 電波望遠鏡や測地VLBI関連の地上局の開発と運用支援に従事。
2010年- SKA-JP（Square Kilo-meter Array）インダストリフォーラム幹事。
2011年-2013年 小型衛星に特化した地上局の開発と評価に従事。
2012年-2015年 広帯域測地VLBI局や深宇宙探査地上局とその関連装置の開発と評価に従事。
2018年- 衛星レーザ測距・スペースデブリレーザ測距装置の開発に従事。
現在 国際宇宙探査地上局に関連する地上系システムの開発に従事。電波望遠鏡や衛星通信地上システムのシニアアプリケーションマネージャ。
スパイレントコミュニケーションズ
ビジネスディベロップメントマネージャー APAC
Richard Chan 様
Dr. Chanは、イギリスのリーズ大学で RF 工学の博士号を取得しました。
現在Spirent の GNSS テスト ソリューションに関するアジア太平洋のビジネスディベロップメントマネージャーを務めます。
GNSS、モバイルおよびワイヤレス デバイス、およびデジタル広告業界で、製品管理、運用、およびビジネス開発の役割を担ってきました。
スパイレントコミュニケーションズ
Head of Market Strategy
Stephen Douglas 様
通信業界で 25 年以上の経験を持ち、Spirent の市場戦略組織を率いて戦略を策定し、市場のポジショニング、将来の成長機会、新しい革新的なソリューション、市場をリードする技術、従来の手法を変える技術の定義を支援しています。 その他に、5G および将来のネットワークに関する Spirent の戦略的イニシアチブを率いており、多くの業界および政府の諮問委員会で Spirent を代表しています。
スパイレントコミュニケーションズ
シニア ソリューション アーキテクト
Jukka-Pekka Nuutinen 様
Jukka-Pekka Nuutinen 氏は フィンランドのタンペレ工科大学で工学の修士号および上級修士号を取得。彼のキャリアは主に工学と研究にありました。
1990 年にタンペレ工科大学で研究員および研究助手として勤め、応用数学と電磁気学を専攻しました。
1996 年の大学院での研究の後、彼はシニア リサーチ エンジニアとして Nokia Telecommunications に入社し、無線ネットワークの干渉抑制アルゴリズムを開発しました。
2003 年に Elektrobit に入社し、無線チャネルのサウンディング、無線チャネルのエミュレーション、および無線伝搬に関連する製品開発業務を担当しました。カリフォルニア州サンディエゴの Elektrobit Inc. で数年間働いた後、 Anite による事業買収があり、カリフォルニア州サンディエゴの Anite Telecommunications Inc に入社しました。主な責任は、顧客がフェージング ソリューションを使用する支援や、開発のアイデアを R＆D 部門にフィードバックすることでした。
2014 年にデンマークのオールボーにある Intel Mobile Communications に入社し、テクニカル エキスパートとして複数の異なる UE および 5G UT テスト戦略を開発しました。
現在、Nuutinen 氏は Spirent Communications でシニア ソリューション アーキテクトとして働いており、gNB およびユニットテスト手法の開発に注力しています。注力分野には、無線伝搬、6G、および O-RAN が含まれます。 20 以上の特許を取得しており、30 以上の著書または共著の出版物があります。
