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自動車制御開発における変化点と「仲間づくり」
未来を担うエンジニアに向けたメッセージ(後編)

谷川 浩 氏(一般財団法人 日本自動車研究所 新モビリティ研究部 部長)
酒井 和憲 (株式会社東陽テクニカ 顧問)

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目次
  1. 過去の大きな変化の中での仲間づくり
  2. これからの開発現場で大事なもの

自動車制御開発における変化点と「仲間づくり」
未来を担うエンジニアに向けたメッセージ(前編)はこちら

過去の大きな変化の中での仲間づくり

ルールやネットワークを構築することで互いのコミュニケーションを図る

インタビュアー:谷川さんと酒井さんがトヨタ時代一緒に仕事をしていた当時も、マイコンの導入というクルマ作りにおける大きなターニングポイントがあったと思うのですが、どのような苦労があったのでしょうか。また、それをどう乗り越えましたか?

酒井:マイコンが車に導入されたのは1980年代のことです。当時私はABS開発の唯一の担当者でした。開発にあたってまず一番困ったのは、今まであまり関係のなかったブレーキを扱うメカ屋さんや、電子技術の担当者、クルマを評価する人が集まり、一緒になってそのシステムを組まなくてはならなかったということ。それぞれが専門家なのですが、なんというか“お互いの言葉が合わない”のです。
でも、同じ基準で性能評価をしなくてはいけない。コミュニケーションを図るのにまずは仕様書を作るのが大変でしたね。

ただし、当時のマイコンは新しい技術だったので、社内にわかる人も少なかった。だから、私自身比較的自由に開発させてもらえたというのはよかったですね。また、もし開発が失敗しても、生産そのものを中止するという選択肢もあった。今じゃとても無理でしょうけれど(笑)。

インタビュアー:ABSを始め、車の中のさまざまな機能がネットワークでつながるようになると、今までばらばらでやっていたものの統合制御が必要になる。そういった機能や人をまとめるということに関してどんな苦労があったのでしょう。

酒井:電子装備が増えて特に困ったのが、クルマの各所のパーツをつなぐワイヤーハーネスですね。その量が凄まじいことになりました。スペースを圧迫するだけでなく、重量もかさむしコストも増える。当時のクラウンクラスで価格は20万円くらい、重量で20kgあったでしょうか。それを解決しようということで当時の東富士研究所で車載LANを構築しようという取り組みが始まったのです。実に大変でした。そしてその研究をしていたのが谷川さんなんです。

エンジンやエアコン、ブレーキなど、別々に開発を行ってきたものを、一つのネットワークの中で制御するとなると、それぞれの開発者が同じルールで仕事をしなくてはいけない。そのための方法、ルールを構築するというのがとにかく難しいのです。

例えば、携帯電話があれば他人どうし言葉を伝えることはできます。けれどそれが同じ日本語でないと会話にはなりませんよね。それと同じで、部品どうしは同じプロトコルでつながれても、それぞれの分野の専門家たちが使ってきた言葉は必ずしも同じではない。それをどうやってすり合わせればいいのか。簡単なことではありませんでした。

他の部署が作ったデータが、自分の担当する機械の制御に必要となっても言葉がわからないから与えられたデータの使い方がわからない。逆に自分たちの作ったデータを他の部署にどのような言葉で伝えればいいかもわからないわけです。

そんな状態で、もし誰かが一つのパーツを設計変更したら、他にも設計変更の連鎖が起きてしまう。それで、もし何か不具合が起きたらもう原因が特定できません。

そこで、トヨタのオリジナルプロトコルであるBEAN(Body Electronic Area Network)を作ったのです。これは多重通信の車載LANで、通信の空き状態を監視しながら部品や機能ごとの優先度に応じて通信ができるというものです。これで、車全体で、それぞれの部品が通信データをどのように作り、またそれをそれぞれの部品がどのように使うという動作の流れを管理できる仕組みができました。

また、開発を進める中で、それまでは一緒に仕事をしてこなかった人たちと交流が図れて、つながりを持てたのも大きな収穫でしたね。仲間として困難に立ち向かうことができました。技術も関係性も自分の専門領域だけを守ってもうまくはいきません。ネットワーク、つながりというものは結局人が支えるものなのです。

谷川:酒井さんは、お客さんが直接使う機能の開発をしてこられた。私はエンジン制御畑で、マイコン導入後にさまざまなことが実現できるようになる現場を見てきました。

車の機能の進化は、それまでブレーキやエンジンそれぞれが別々に進化してきた歴史でその文化が長く続いてきました。しかし、車が複雑化してエンジンやブレーキ、サスペンションなど車全体での統合制御という段階になると、車の開発文化そのものも変わっていった。そして、組織も変わっていったのです。

酒井さんと一緒に車載LANの多重通信を開発していた当時、トヨタにはBR(ビジネスレボリューション)組織といわれる、いわば時限的な寄せ集め集団がありました。これは新たなことに挑戦するためのチームで、各分野の専門家が集められてプロジェクトを進めてゆくというものです。

中には意見の合わない人、価値観の合わない人ももちろんいましたが、一緒に喧々諤々やりながら、とにかく新しいものを開発していかなくてはいけなかった。本当に大変でしたね。
酒井さんのお話にもあったように、言葉は通じても文化が違っているから誤解も起きる。でも、そんなリスクも想定して組織や仕組みを作らないといけない。だからプロジェクトを進めていくには、まず人間関係を構築するルールを作らなくちゃいけない。そうでないと結果的に良い商品はできないのです。

酒井:いろいろやってきた中でそれは一貫していましたね。新しいことをやるときには、いつもみんなが「How do you do?」。要するに、集められたのはいいけれど他の人が何者なのかがわからない。だから、互いに探りながら、挨拶から始めて、何で集められたのか、何が起きているのか理解するために一枚の書面、地図のようなものを作るということをやったのです。

図1:クルマの中を流れる信号の整理(1990年代) (図作成:酒井和憲)

酒井:これは1990年当時の資料を思い出して作ったものですが、車の中に流れているデータを全部書き出したものです。一旦このように書きだして、さあこれをどう支えようかとみんなで考えて、ようやくネットワーク構造が見えてきた。

そしてできたのがさっきのBEANです。今はこれにさらにいろんなパーツやネットワークが追加されているに過ぎません。基本は大きくは変わっていないはずです。プロトコルとしてのBEANは置き換わりましたが、全体構築の考え方や業務の仕組みは生きています。
まずは全体像を書き出してみて、そこで個々に自分は何をするべきかを考えていく。ただし、これをまとめる人が一番大変なのですが。

谷川:こういう概念を最初に考えるのが大事。今のトヨタでも、おそらく当時酒井さんが考えられた概念の延長線上に、人と車のネットワークの仕組みがあるはずです。それがちゃんとルールや道具として生きている、改めて考えるとすごいですよね。

酒井:でもこのような概念、全体像を作るだけじゃダメなのです。例えばデータを共有するには当然正確な計測が必要です。例えばBEANの場合には、さまざまなLANテスターとデータ共同活用の仕組みが作られています。

そして、その仕事こそ東陽テクニカがお役に立てるのではないかと思っています。データを計測して、その情報を共有し、そして全体像の地図を作る。それぞれが役目を理解したうえで仕事を進めていかなくちゃいけないのですね。

これからの開発現場で大事なもの

部品同士がつながるだけでなく、社会とのつながりも重要になってくる

酒井:最近は何か不具合が起きるたびに新しいルールが追加されて、どんどん複雑になっていますよね。でもそれでは物事が進めにくい。ルールを複雑化するよりも本当は見直してルール自体を組み直すべきなのです。
ルールを守るなんていうのは、今の時代AIがやればいい。人がルールを作り、不具合が起きたら変えればいいんです。そして、新たなルールのもと新しいことにチャレンジする。それが本来の仕事のやり方ではないかと思います。きっと、昔も今もそれは同じはずです。

谷川:かつての私たちと比べると今の若い人は少しかわいそうですよね。技術もルールも人間関係も、何もかもが複雑になりすぎて周りが見えにくい。本当はもっと抽象度の高い、より高い視点で物事を捉えて仕事をするべきなのです。でもそれが難しい。

酒井:昔は、複雑化したルールを壊すことは決して難しくありませんでした。全てがシンプルでしたから。でも、今は安易にルールを壊せば社会のほうが壊れてしまいます。まずは、守るべきルールと壊すべきルールは何なのかを区別しないといけないんです。
そのためには、かつてそのルールを作り、その弱点を知っている上の世代、経験者が教え、導くべきなのです。結局それをするにも人と人とのつながりが必要ですね。

インタビュアー:お二人のお話を伺うと、技術そのものは複雑化、高度化してもやりようはある。しかし、それを作る人の側はそうではない。どのように進めていくのか、そのためのルール作りや一緒に仕事をしていく仲間との人間関係をどう構築していくか、そちらのほうが重要なのかなという印象を受けました。

谷川:今、自動車業界は100年に一度の変革期と言われています。キーワードは「CASE」(Connected、Autonomous、Shared & Services、Electricの頭文字をとった造語)で、これを軸にモビリティは大きく変わっていくと言われています。トヨタもこれからは「移動したい人の要求に応えるモビリティカンパニーに変わる」と言っていますしね。
若い人は、新たな時代のモビリティ、そして自動車メーカーを担う人間として、その在り方を広い視野で考えながら、なおかつ、一つの技術を極めていくという、両輪のチャレンジができれば理想的でしょう。もちろん簡単ではありませんが。

でも、これからの時代に求められるのは、それができる「T型人材」です。T型人材とは、ジェネラリストとスペシャリストの二つの特徴を併せ持ち、特定の分野の専門的な知識やスキルがある。そして、なおかついくつかの領域をまたいで物事を俯瞰的に考えられる力のある人材ですね。
私はJARIでさまざまな分野、そして多くの企業の方と交流させていただきましたが、皆さん大体似たようなことをおっしゃいます。

酒井:ただし、領域をまたいで物事を俯瞰的に考えるといっても人間の処理能力というのは限度がある。だからより深く理解するためには、そのための地図がやっぱり必要なのです。
わかりやすい地図を描くためには、それぞれの分野の知見を持つ仲間がいて、協力して作っていくしかありません。そして、さらに個々の分野を深く掘っていくためには計測器も必要。それもまさに東陽テクニカの仕事ですよね。十分なデータがあって、初めて深く掘り進めることができるわけですから。

谷川:自動運転は未完の技術なので、ある程度社会のルールを変えない限り早期に実用化できません。ルールを変えることは協調領域ですから俯瞰的に物事を考えていかないと実現できないんです。
ところが日本は、ADAS(先進運転支援システム)技術進化の延長線上で自動運転をやろうとしてきた。でも、それでは難しいということがわかってきたので、政府のSIPの仕組みを使うなど協力して開発を進めています。

先日、ホンダ「レジェンド」が高速道路での自動運転レベル3を実用化しました。その国際基準の成立のために基準調和(自動車の基準・認証制度の国際的な整合化)という活動がありました。
国土交通省や経済産業省のリーダーシップのもと、自動車工業会がJARIや関係の研究機関、大学などと協力して精鋭を集め、論証できるデータを用意するなどALL-JAPANの協調活動を推進し、国連の自動車基準調和世界フォーラムに乗り込み、それでようやく国際基準として成立させたのです。
そこで中心的に活躍してくれたのは、トヨタでいえば主任クラスの若い人材です。

技術的にレベルの高いことを理解する力を持ち、さらに国際基準調和などの場でネイティブとディスカッションできる会話力を持つ。そんな、我々が想像できなかったくらいに優秀な若い人材が世界を相手にして戦っています。

インタビュアー:これからの時代はそのような人材の育成が重要になってきますね。

谷川:時代の先頭を走る若く優秀な人たちにとって私たちベテランの力は必要ないかもしれません。自ら学び、成長して世界を舞台に存分に戦いその力を伸ばしてもらえればいい。そして成功体験を積んでさらに優れた人材となってもらいましょう。

とはいえ、どれだけ優秀であっても、彼らだけで全てのことができるわけではありません。だからこそ、仲間づくりが重要なのです。特定の分野に優れた人間や、突出した能力はなくても幅広く対応力に優れた人間もいますから。
彼らは、言うまでもなくこれからの日本に欠かせない人材。そんな多くの仲間の協力があってこそ、よりよい仕事ができるのです。そういった人材の力を伸ばしてあげることが重要。それが、私たち経験のあるベテランがこれからやるべきことなのでしょうか。

酒井:それから、先ほども言いましたが、今の時代は何かがあるたびに新しいルールができてしまうのが問題です。何々をしてはいけない、という決まりばかりができて、今の若い人たちはそのルールを守ることばかりに汲々としている。
でもそれだと、せっかくの能力が発揮できません。まずは、ルールを減らす。これからの開発の現場ではそれが必要でしょう。そして、それこそ過去にルールを作り、壊してきた私たちベテランがやれることであり、やらなくてはならないことなのではないかと思っています。

インタビュアー:谷川さん、酒井さんありがとうございました。これからの時代に活躍する若いエンジニアの方々にとって非常に役立つお話だったと思います。
最後に谷川さんからJARIの今後の取り組みと、東陽テクニカをはじめとするツール業界への期待をお聞かせいただけますか。

谷川:トヨタ自動車は「移動に関わるサービスを提供するモビリティカンパニーに生まれ変わる」と宣言し、自動車工業会でも次世代モビリティへの取り組みが活動の柱に加わりました。JARIも呼応する形で今年度から新モビリティの研究を取り組み方針に加えて新しい体制(自動走行研究部、新モビリティ研究部など編成)をスタートしました。少子高齢化や過疎化など社会の変化や問題の本質を勉強しながら、これからのモビリティの役割や取り組み課題の探求に挑戦します。

図2:JARIの取り組みの方向性(提供:JARI)

図3:JARIの研究分野(提供:JARI)

谷川:最後にツール業界についてお話しますが、日本では、走る曲がる止まるなどクルマの制御システム開発は自動車メーカーとシステムサプライヤーの系列的関係の中でクローズされ、ツール業界は先端的な研究や業界横断的な活動は難しかったかと思います。しかし、自動運転技術の中でも安全性の評価については協調して取り組むべき課題が山積しており、産官学が一致団結し国際協調や技術開発に取り組んでいます。今こそ、シナリオベースの論証技術や仮想環境での安全性評価技術の開発などで日本のツール業界が世界をリードする活躍が期待されています。東陽テクニカさんのように実力と経験ある企業が胸襟を開いて国内や欧米のライバルや協力関係の方々との協調関係を築きながら、競争をリードしていただくことを願っております。

図4:自動運転システム(オーナカー)の安全設計・評価(提供:JARI)

インタビュアー:谷川さん、ありがとうございました。
トヨタ自動車に限らず、新たなモビリティ社会を創造することはこれからの社会にとって重要なことだと思います。若いエンジニアの方々には本インタビューが今後のモチベーションになることを期待しております。

また、当社東陽テクニカとしてはそれを支える計測技術を提供していきたいと考えておりますが、OEM、サプライヤー、ツールベンダーが一丸となり、協力すべきポイントと競争すべきポイントを見極め、協力すべきポイントにおいては未来の社会のために力を合わせて進めていければと思います。この部分は正に今回のタイトルにもあります「仲間づくり」ですね。

プロフィール

一般財団法人 日本自動車研究所(JARI) 新モビリティ研究部 部長

谷川 浩 氏

1983年トヨタ自動車に入社しエンジン制御用電子システム、センサー開発、車内LANや国際標準化活動等に従事。2004年にはJaspar設立にも参画。近年では先進的な制御システム開発の仕組み作りや先行開発業務に従事。2013年5月から日本自動車研究所(JARI)に籍を置き現在に至る。

株式会社東陽テクニカ 顧問

酒井 和憲

1980年トヨタ自動車に入社し、自動車へのマイコン制御導入から車載LANを始め電子プラットフォームの実用化まで手掛ける。2004年に株式会社アドヴィックスに転籍し、自動車用ブレーキシステムの開発やTQM(総合品質管理)、情報システムを担当。2019年より株式会社東陽テクニカ顧問を務める。